国立がん研究センターは28日付で、国勢調査と人口動態統計を基にした学歴別の全死因による死亡率を初めて推計し発表した。
就学期間が短い集団ほど年齢のばらつきを調整した「年齢調整死亡率」が高く、中卒者の死亡率は大卒者などの約1．4倍に上った。同センターは「教育歴が死亡率に直接影響しているわけではなく、喫煙や塩分過多などリスク要因が教育歴によって異なることが差につながっている」と推察している。
研究グループは、2010年の国勢調査と10年10月～15年9月の人口動態統計を活用。約800万人分の人口データと、約33万人分の死亡票を突き合わせ、学歴と死亡率の関係を調査した。
その結果、短大・高専を含めた「大学以上卒業者」と比べ、高卒者の死亡率は約1．2倍高く、男性は約1．16倍、女性は約1．23倍となった。同様に、中卒者の死亡率は約1．4倍高く、男性1．36倍、女性1．46倍に上った。
学歴別で死亡率の差が大きい死因は、脳血管疾患、肺がん、虚血性心疾患、胃がん。
一方、乳がんは大卒者などで高い傾向が見られた。妊娠・出産歴の少なさといったリスク要因が考えられ、就学期間の長い女性は死亡率が高くなる可能性が想定されるという。
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