体外受精児、過去最多の６万９７９７人…２０２１年治療「１１人に１人」（２０２３年８月３０日『読売新聞』）
国内で２０２１年に行われた体外受精によって生まれた子どもは、前年より９４１６人多い６万９７９７人で過去最多となったことが、日本産科婦人科学会の調査で分かった。２０年には新型コロナウイルスの感染拡大などの影響で前年から減少していたが、再び増加に転じた。
体外受精は卵巣から採取した卵子と、あらかじめ取っておいた精子を体外で受精させ、受精卵（胚）を子宮に戻す不妊治療。精液を細い管で子宮に注入する人工授精より、妊娠率は高い。体外で受精した後に、胚をそのまま子宮に戻す方法と、一度凍結した胚を戻す方法がある。２１年に行われた体外受精で生まれた子どものうち、９割は凍結した胚を戻す方法だった。
世界初の体外受精児は１９７８年に英国で生まれた。国内では８３年に東北大で誕生した。発表によると、国内でこの治療で生まれた子どもは、累計で８４万１１０６人となった。
２０２１年の治療件数は４９万８１４０件で、前年より４万８２４０件増えてこちらも過去最多となった。
２０年は、治療の対象となる世代の女性人口の減少や、コロナ禍による受診控えの影響もあり減少したが、２１年の結果から、増加傾向は続いているとみられる。体外受精による不妊治療は、２２年４月から公的医療保険の対象となり、経済的負担の軽減が期待されている。
調査を取りまとめた東邦大の片桐由起子教授は「出生数が減少するなか、生まれてきた子どもの１１人に１人が体外受精児となり、割合は増えている」と説明。「治療への抵抗感は下がっているが、加齢とともに妊娠率が低下するのは体外受精も同じだ。出産を計画する時期を長期的な視点で考えてもらいたい」と話している。
