横山信弘経営コラムニスト
武田薬品工業のリストラは「もはやオリンピック」と形容された（写真:西村尚己/アフロ）
「まさか、また？」「こんなに早く？」「あの優良企業が？」――2024年も、大手企業のリストラ計画が次々と発表され、驚きの声が広がっている。たった4年前に大規模なリストラを実施した企業が、再び人員削減に踏み切るという衝撃的なニュースもあった。
大規模なリストラを打ち出した企業には、どんな特徴があるのか。これから就職を考える若者や、企業で働く人々にとって、避けては通れない話題である。ぜひ最後まで読んでもらいたい。
ココがポイント
前回が2020年で今回は2024年。もはやオリンピックだ。今のパイプラインでは会社の未来も見えず、また数年後にもあるだろう
出典：東洋経済オンライン 2024/9/5(木)
経営陣が総退陣しないとなレベルだけど、代表が報酬50％カットの3億円ってこれ暴動起きるんじゃないのかな
出典：Yahoo!ニュース 2024/11/10(日)
早期退職制度やグループ内での配置転換に3500人の応募があったと発表した
出典：日本経済新聞 2024/11/29(金)
「ROIC経営」を実践する先進企業としても知られていたが、なぜ大リストラを断行する事態になってしまったのか
出典：ダイヤモンドオンライン 2024/8/9(金)
エキスパートの補足・見解
2024年の衝撃的なリストラを紹介した。最も人数が大きかったのは日産自動車の9000人規模の人員削減だろう。予測されたことではあったが、全従業員の7％という規模には驚かされる。3000人の削減を発表した東芝も、同じく規模が大きい。
富士通は非公開だが、2400人減を発表したコニカミノルタの計上額と同規模の200億円の費用を見込むと発表。2000人を超える人員削減が行われた可能性がある。またリストラとは異なるが、船井電機は経営破綻により、全従業員2000人が職を失うという衝撃的なニュースもあった。
注目すべきは、リストラの目的だ。近年は将来の変化に対応するための「攻めのリストラ」を行う企業もある。事業構造を変革させるため、早めに配置転換や他業界への労働移動を促すものだ。しかし残念ながら、今回紹介した大半は企業を存続させるための「守りのリストラ」である。
変化に対応するためにリストラを行うのか、それとも変化に対応できなかったためにリストラをするのか。同じリストラでも、意味は大きく異なる。責任はもちろん経営陣にある。時代の変化についていけない経営陣こそ早期退職してもらいたい。そう願う人たちも多いのではないか。
横山信弘
経営コラムニスト
