同校は10月、来年4月入学の第113期生の募集要項を発表。前年までの応募資格は「容姿端麗で、卒業後宝塚歌劇団生徒として舞台人に適する方」としていたが、「心身ともに健康で、卒業後宝塚歌劇団生として舞台人に適する方」と変更された。
変更の理由について、同校は取材に「詳細は控える」とした上で「時代や環境の変化を踏まえ、よりふさわしい方式や内容となるよう常に検討を続けてきた」とコメントしている。
2025年度より出願手続きの一部にWeb申請を導入します。そのため、出願方法・受付期間などが変更になります。
宝塚音楽学校は、より多くの方々に受験していただけるように、受験時点での完成度のみならず、受験者の将来性、幅広い個性や才能熱意等を審査しています。 あなたも、是非チャレンジして、タカラジェンヌへの第一歩を踏み出してみませんか。
● 宝塚歌劇団への入団は、本校卒業生に限られます。
● 修学年限は、予科1年・本科1年（通算2年）です。
募集人員 女子 約40名
応募資格 2006年4月2日 ～ 2010年4月1日までに生まれ、受験時に中学卒業あるいは高等学校卒業又は高等学校在学中の方。（通信制高等学校在学中で年間所定単位修得見込者は含みます。但し※専修学校、各種学校は含みません。）
※専修学校のうち、大学入学資格を付与された高等課程在学者は応募資格があります。
心身ともに健康で、卒業後宝塚歌劇団生として舞台人に適する方。
願書受付 2024年10月15日（火）～2025年1月15日（水）までに、Webサイトの所定の手続きに従って応募すると共に、必要書類を必ず簡易書留で提出してください。
（受付期間内の消印があれば受付いたします。）
（電話 0797-61-4014）
この社会には、同じ人は誰一人いません。
性・年齢・障害の有無・身長・体重・聞き手・家庭環境など全て皆違います。
性別・国籍・年齢など、さまざまな違いがある人々が、それぞれが自立し、相互に支え合い、主体的に暮らしていける社会。
全ての人々が社会から阻害されることなく、人間として生きることが承認され、支援体制が確立されている社会。
これが共生社会です。
共生社会の構成員は、いわゆる生産活動に従事している（できる）年齢、身体状況、知的状況を有するとされる人々だけではありません。
あらゆる社会に起こる競争場面に打ち勝てる人だけではなく、どんな状況の人々も構成員です。
共生社会に生活するということは、健常者にとっても安心して暮らせる社会です。
現在の健常者も弱者予備軍です。
やがて老いは必ずやって来ます。もしかしたら、若いうちに事故や病気で機能障害が発症するかも知れません。
そのようになったときにも堂々と主体的に生きていける社会に生きているならば、健常なときにおいても将来の不安を抱かないで生きていける社会であり、安心して暮らせる社会といえます。
それが共生社会なのです。
週のはじめに考える それは真の共生ですか（２０２４年１１月１７日『東京新聞』－「社説」）
政府が今年発表した調査結果によると、日本の障害者は推計で1千万人を超えました。身体、精神、知能などさまざまなハンディがある人々にとっても暮らしやすい「共生社会」に変えていくことがますます重要になります。
障害者にとって大きな課題は、自立した生活を営むための収入を確保することです。
政府は今年、企業に義務付ける障害者の法定雇用率を2・3％から2・5％に引き上げました。300人規模の企業の場合、6人だった障害者の雇用が7人に増える計算です。
法定雇用率を達成しない企業には納付金などが課されますから、障害者の就労が促され、障害の有無にかかわらず一つの職場で働く「共生」が期待されます。
ただ、心配なこともあります。障害者を雇用しながら、事実上隔離するビジネスモデル＝図＝が広がっているからです。
見せかけ？障害者雇用
千葉県内の農園を例に挙げましょう。約30棟のビニールハウスが並び、キュウリやトマトなどの野菜を栽培しています。
働くのは約60人の障害者。実は製造業や保険、広告など、さまざまな企業の社員たち。農場は「障害者雇用ビジネス」の事業者が運営しています。
各企業はこの事業者から紹介された障害者を社員として雇用した上で、本業とは無縁の簡易な農作業に従事させているのです。事業者に農園利用料などを支払い、社員の管理を任せる構図です。
ここで働く障害者の男性に話を聞きました。上場企業の社員ですが「企業のオフィスには一回も行ったことがない。企業の社員が農園を訪れることもほとんどない」と明かします。
男性は企業への直接連絡が禁じられ、用件は事業者を通すそうです。生産される野菜は販売されず企業の福利厚生に回ります。
男性は「本格的な農業ではないので技術も身に付かず、将来が不安。自分の立場や仕事内容を考えると、上場企業勤務とはとても言えない」と嘆きます。
このような障害者雇用ビジネスは10年ほど前から目立ち始めました。政府のまとめでは昨年11月時点で事業者は32社あり、利用する企業は延べ1200社超、働く障害者は7300人超に上ります。
増加の背景に、法定雇用率を安易に満たしたい企業の思惑があります。事業者に金さえ支払えば、採用から業務管理まで丸投げできるからです。障害者にとっても、社員になることで高い収入を得られるメリットがあります。
しかし、企業が雇用責任を果たしているとはとても言えません。生産物が利益に結び付いているわけでもなく、障害者自身のやりがいやスキルアップは軽視されています。就職した企業からも孤立しています。見せかけの雇用と指摘されても仕方がありません。
三方良しの働き方こそ
日本が2014年、障害者へのあらゆる差別を禁じ、社会に包摂することをうたった障害者権利条約に批准してから、今年でちょうど10年です。
かつて福祉作業所などに働き口を見いだすしかなかった日本の障害者が、企業で能力を生かせるようになったのは社会の進歩と言えますが、同時に、障害者を隔離する新たな仕組みが生まれていることは、条約の理念から懸け離れていると言わざるを得ません。
国連「ビジネスと人権の作業部会」は訪日報告書で、障害者雇用ビジネスを偽装雇用や代理雇用と指摘し、「職場の不平等を助長している」と批判しました。
数字にすぎない法定雇用率の達成だけを重視する考えは、人間の尊厳をないがしろにしています。障害者を隔離せず、障害の特性に応じた仕事を割り振るなど、職場環境を主体的に整える取り組みこそ、企業に求められています。
もちろん障害者雇用ビジネス業界には、企業との健全な橋渡しをする事業者もあるでしょう。また福祉と農業の連携は全国で進んでいて、障害者が生産に関わった食品の日本農林規格（JAS）の認証を全国で初めて取得した「ウィズファーム」（長野県松川町）などの好例が多くあります。
働く障害者と、雇用する企業がともに満足し、個性や多様性を尊重する機運が社会に広がる…。そんな「三方良し」のビジネスモデルを広げなければなりません。
名作テレビドラマ『ふぞろいの林（りん）檎（ご）たち』で、恋や将来に悩むヒロインを演じたのは手塚理美さん、石原真理子さん。それにもう一人、ぽっちゃりした中島唱子（しょうこ）さんがいた。見た目にコンプレックスを抱えた有名女子大のお嬢さまという役どころ
◆中島さんは所属する劇団の勧めでオーディションを受けた。1次審査は2分間の自己PR。趣味も特技もない。当時アルバイトで鍛えた、たこ焼きを丸く焼く技を身ぶり手ぶりで披露したら大うけ。難なく合格した
◆本人には知らされていなかったが、オーディションは「容貌の不自由な人募集します」だった。中島さんの合格を伝えるスポーツ紙の見出しは〈ブスのオーディションで1位〉。買い占めたその新聞に囲まれて、母が台所で泣いていた
◆今では考えられないような昭和の芸能界の悪ノリだが、傷ついた中島さんを救ったのは、脚本を手がけた山田太一さんの言葉だったという。「コンプレックスのない人間はつまらない。それが人を輝かせるエネルギーになる」と
